訪問診療は、通院が難しく、継続的な医療管理が必要な方に対して、医師が定期的にご自宅や施設へ訪問し、診察、薬の調整、検査、療養相談などを行う医療です。

これまで外来で受けていた定期診察を、ご自宅や施設で続けるイメージです。病状や生活環境を確認しながら、訪問看護、薬局、ケアマネジャー、病院主治医などと連携して在宅療養を支えます。

訪問診療とは

訪問診療は、診療計画に基づいて定期的に医師が訪問する医療です。病状の変化を早めに把握し、薬の調整、検査、必要な医療処置、療養相談を行います。

往診は、急な体調変化があった時に、必要性を確認したうえで予定外に行う診療です。必ず往診になるわけではなく、症状や緊急性、訪問看護との連携状況、ご本人・ご家族の希望などを確認して対応を検討します。

病気や障がい、体力低下、認知症、医療処置の必要性などにより、外来への通院が難しい方が対象となります。

たとえば、通院時の移動で体調を崩しやすい方、認知症などで通院の継続が難しい方、退院後に医療処置や薬の調整が必要な方、在宅緩和ケアや自宅看取りを希望される方などが相談対象です。

対象となるかどうかは、病名だけではなく、通院困難の程度、病状、必要な医療処置、療養環境、訪問エリアなどを確認して個別に判断します。

訪問診療を利用できる方

ご家族だけで先に相談していただくこともできます。現在の病名、通院状況、困っていること、介護サービスの利用状況、退院予定の有無など、分かる範囲でお知らせください。

病院に通院中または入院中の場合は、病院の地域連携室、退院調整看護師、ケアマネジャー、訪問看護師などを通してご相談いただくと、情報共有がスムーズです。

お問い合わせフォーム

病状や治療内容によっては、訪問診療を利用しながら、専門的な検査や治療のために病院へ通院することがあります。

抗がん剤治療、専門外来、CT・MRIなどの検査が必要な場合は、病院主治医と情報共有しながら、在宅での日々の体調管理や症状対応を当院が担う形を検討します。すべてのケースで併診できるとは限らないため、現在の主治医や治療内容を確認して調整します。

施設に入居中の方も、訪問診療の対象となる場合があります。有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、グループホームなどで、発熱、食事摂取量低下、呼吸苦、褥瘡、看取りなどの医学的判断が必要な場合はご相談ください。

訪問可否は、施設の所在地、病状、必要な医療処置、施設側の対応体制、訪問看護や薬局との連携状況などを確認して判断します。

「通院の付き添いが大変になってきた」「病院の待ち時間や移動で体調を崩す」「退院後の生活が不安」「痛みや息苦しさを自宅で相談したい」と感じた段階でご相談ください。

訪問診療は、病状が重くなってからだけではなく、通院が難しくなってきた段階や、退院前の準備段階から相談できます。

退院前でも相談できます。退院予定日、病状、必要な医療処置、訪問看護や介護サービスの状況を確認し、在宅療養への移行を調整します。

病院の地域連携室、退院調整看護師、MSW、ケアマネジャー、訪問看護師などからの相談も受け付けています。すべての情報がそろっていない段階でも、まずは分かる範囲でご連絡ください。

利用の流れ

大まかな流れは、1. お問い合わせ、2. 情報確認とご説明、3. 初回訪問、4. 契約書・同意書などの手続き、5. 定期的な訪問診療開始です。

初回相談では、年齢、性別、病名、病状、通院状況、保険情報、訪問看護やケアマネジャーの有無、困っていること、連絡窓口となる方などを確認します。

初診までの流れを見る

分かる範囲で、病名、現在の病状、通院先、内服薬、医療処置、訪問看護やケアマネジャーの有無、介護保険の状況、退院予定日、困っていることをお知らせください。

入院中・通院中の場合は、診療情報提供書や退院前カンファレンスの情報があると、訪問診療の必要性や初回訪問日の調整がしやすくなります。

医師がご自宅または施設へ訪問し、現在の病状、薬、医療処置、療養環境、ご本人・ご家族の希望を確認します。

初回訪問では、緊急時の連絡方法、急変時対応、訪問看護や薬局との連携、今後の診療計画についても確認します。診察時間は、病状や相談内容によって変わりますが、目安として30分〜1時間程度です。

病状によって異なりますが、目安として月1〜2回の定期訪問から開始することが多いです。

病状が重い方、点滴や医療処置が必要な方、在宅緩和ケアを受けている方などでは、毎週または週に複数回の訪問を検討することがあります。訪問頻度は、病状、処置内容、訪問看護の利用状況などを確認して調整します。

定期訪問の日時は、患者さん・ご家族の状況、訪問エリア、病状、診療スケジュールをふまえて調整します。

急な診療対応や交通状況により、予定時刻が前後することがあります。その場合は、可能な範囲で事前にご連絡します。

主な訪問エリアは、大東市、四條畷市、門真市、寝屋川市、東大阪市、守口市、交野市、枚方市、奈良県生駒市西部です。

大東市と四條畷市の境界にある当院から、車でおおむね30分以内で訪問可能なエリアが目安です。訪問可否は、お住まいの場所、病状、必要な医療処置、訪問頻度、緊急時対応の体制、当院の診療状況などを確認したうえで個別に判断します。

一人暮らしの方でも、病状や生活状況により訪問診療を検討できる場合があります。

ただし、在宅療養を続けるには、緊急時の連絡先、訪問看護、介護サービス、薬局、ケアマネジャー、近隣の支援者などの体制が大切です。ご本人の希望と安全面を確認しながら、現実的な療養方法を一緒に整理します。

訪問診療では、診察、薬の調整、処方箋の発行、採血などの検査、療養相談、必要な医療処置を行います。

一方で、大型の検査機器や入院設備が必要な検査・治療は、ご自宅や施設では行えない場合があります。その場合は、病院受診や専門医療機関との連携を検討します。

可能な検査・処置

病状に応じて、血液検査、尿検査、12誘導心電図、超音波検査、肺機能検査などを検討します。

検査が必要かどうかは、症状、病状、療養方針、検査結果をどのように治療に反映するかを確認して判断します。CT、MRI、内視鏡など病院設備が必要な検査は、連携医療機関での実施を検討します。

病状や支援体制により、在宅酸素療法、人工呼吸器管理、気管カニュレ管理、中心静脈栄養、CVポート管理、胃ろう・経鼻胃管、膀胱留置カテーテル、ストマ、褥瘡処置、点滴、皮下輸液、在宅自己注射、在宅緩和ケアなどを検討します。

すべての処置をすべての環境で行えるわけではありません。必要な医療材料、訪問看護や薬局との連携、緊急時対応、患者さん・ご家族の理解を確認して個別に判断します。

在宅酸素、人工呼吸器、気管カニュレ、胃ろう、中心静脈栄養、CVポート、点滴など、医療依存度が高い方の相談も受け付けています。

実際に訪問診療として対応できるかは、病状、必要な処置内容、訪問看護の体制、薬局との連携、緊急時対応の方針などを確認して判断します。退院前の場合は、病院の地域連携室や退院調整担当者からの情報共有があると調整しやすくなります。

褥瘡、創傷、皮膚トラブルなども、状態に応じて診察や処置を検討します。

褥瘡は、局所の処置だけでなく、栄養状態、体位変換、寝具、介護体制、感染の有無などを総合的に確認することが大切です。訪問看護や介護サービスと連携して対応します。

お薬は原則として院外処方です。処方箋に基づき、薬局でお薬を受け取ります。

ご家族が薬局へ取りに行くことが難しい場合や、医療用麻薬、注射薬、医療材料などの管理が必要な場合は、対応可能な薬局と連携できるかを確認します。薬剤師による配達や薬剤管理には、別途費用がかかる場合があります。

在宅療養では、医師だけでなく、訪問看護、薬局、ケアマネジャー、訪問介護、病院主治医、介護施設職員などとの連携が重要です。

当院では、病状や療養方針を共有しながら、薬の調整、処置、介護サービス、緊急時対応、看取り方針などを関係者と確認していきます。

在宅緩和ケアは、病気に伴う身体のつらさ、気持ちのつらさ、生活上の困りごと、ご家族の不安などに向き合いながら、ご自宅や施設での療養生活を支える医療・ケアです。

痛み、息苦しさ、吐き気、食欲低下、不眠、不安、せん妄、介護負担、退院後の生活、自宅看取りに関する相談などが対象になります。

在宅緩和ケア・自宅看取り

がんだけではありません。神経難病、心不全、呼吸不全、腎不全、認知症、老衰などに伴うつらさや、進行した病気に伴う生活上の困りごとも相談対象です。

対象となるかどうかは、病名だけでなく、症状、病状の見通し、療養環境、ご本人・ご家族の希望、支援体制を確認して個別に判断します。

緩和ケアは「最期だけの医療」ではありません。病気の治療や専門外来と並行しながら、痛み、息苦しさ、不安、食欲低下、睡眠、介護負担などを早い段階から相談できます。

退院後の生活が不安な時、通院がつらくなってきた時、自宅で過ごす時間を大切にしたい時にもご相談ください。

痛み、息苦しさ、吐き気、不眠、不安、せん妄、食欲低下などは、在宅緩和ケアで相談できる症状です。

薬の調整、医療用麻薬の使用、在宅酸素、体位調整、環境調整、訪問看護との連携などを組み合わせて、症状緩和を検討します。症状や病状によっては、病院での評価や入院が必要になる場合もあります。

病状や治療内容によっては、病院での専門治療を続けながら、在宅での症状緩和や体調管理を行うことがあります。

病院主治医と情報共有し、専門治療、検査、入院治療は病院で行い、在宅での日常的な体調管理や症状対応を当院が担う形を検討します。すべてのケースで併診できるとは限らないため、治療内容を確認して調整します。

自宅や施設での看取りを希望される場合もご相談ください。

ご本人の希望、ご家族の不安、病状の見通し、訪問看護や介護サービスの体制、急変時対応、救急搬送を希望するかどうかなどを確認しながら、在宅で過ごすための支援方法を一緒に考えます。

自宅看取りの方針を共有している場合、終末期に想定される呼吸の変化、意識低下、食事や水分摂取の低下などは、必ずしも救急搬送を前提としません。判断に迷う時は、訪問診療開始時にお伝えする緊急連絡先へご相談ください。

がん、神経難病、心不全、呼吸不全などの進行した病気で、通常の症状緩和を十分に行っても耐えがたい苦痛が残る場合には、苦痛を和らげることを目的として鎮静薬の使用を検討することがあります。

鎮静は「命を短くすること」を目的とするものではありません。ご本人の意思、ご家族の理解、病状、予測される経過、訪問看護や薬局との連携体制、緊急時対応の方針などを確認し、慎重に判断します。病状や支援体制によっては、病院での対応や入院を含めて相談します。

訪問診療を開始している患者さんには、急な体調変化に備えた連絡方法を個別にご案内します。

急な発熱、息苦しさ、痛み、食事量低下、転倒、医療機器のトラブルなどでは、状況を確認し、必要に応じて訪問看護への指示、処方調整、往診、病院受診、救急搬送などを検討します。

緊急時の対応と24時間連絡体制

必ず往診になるわけではありません。

まず電話等で状態を確認し、病状や緊急性、訪問看護との連携状況、ご本人の希望、自宅看取りの方針などをふまえて、往診、訪問看護への指示、薬の調整、病院受診や救急搬送の調整などを検討します。

予期していない意識消失、強い呼吸困難、突然の強い胸痛、突然の片麻痺や言葉の出にくさ、大量出血、窒息、転倒による強い痛み、呼吸停止・心停止が疑われる場合などは、119番への連絡を優先することがあります。

状況によっては、当院への連絡を待つことで対応が遅れる可能性があります。自宅看取りの方針を共有している場合などは、訪問診療開始時にお伝えしている緊急連絡先へご相談ください。

訪問診療開始前の急な症状については、現在の主治医、退院元の医療機関、または119番など地域の救急医療へご相談ください。

当院への代表電話やお問い合わせフォームは、訪問診療の導入相談や通常のお問い合わせ用です。訪問診療開始後の急変時には、開始時にお伝えする緊急連絡先をご案内します。

訪問診療は、一般の診療所や病院で受ける診療と同じく、原則として医療保険が適用されます。

自己負担額は、年齢、保険種別、自己負担割合、訪問回数、診療内容、医療処置の有無、居住場所がご自宅か施設かによって変わります。要介護認定または要支援認定を受けている方では、居宅療養管理指導など介護保険が関係する場合があります。

費用・保険・助成制度

ご自宅で月2回の定期訪問診療を受ける場合、基本料金の目安は、1割負担で約8,000円、2割負担で約16,000円、3割負担で約24,000円です。

介護施設で月2回の定期訪問診療を受ける場合は、1割負担で約2,000〜5,000円、2割負担で約4,000〜10,000円、3割負担で約6,000〜15,000円が目安です。

実際の費用は、保険種別、自己負担割合、診療内容、医療処置、各種加算の有無、施設の状況などにより変動します。初回相談時に、保険証、介護保険証、各種医療証の内容を確認したうえでご説明します。

診療費は月ごとにまとめて請求し、ご指定の銀行または郵便局の口座からの引き落としとなります。

詳しいお支払い方法や手続きについては、訪問診療開始時または初回相談時にご説明します。

薬剤師による配達や薬剤管理サービスを利用する場合、診療費とは別に費用がかかることがあります。

ご家族が薬局へ薬を取りに行くことが難しい場合や、医療用麻薬、注射薬、医療材料などの管理が必要な場合は、対応可能な薬局をご提案し、費用や利用方法を確認します。

訪問診療は医療保険が基本となるため、要介護認定の有無だけで対象可否が決まるわけではありません。

一方で、介護保険サービス、ケアマネジャー、訪問看護、福祉用具などが必要になる場合があります。要介護認定がある方では、居宅療養管理指導など介護保険が関係する場合があります。実際の費用やサービス利用は個別に確認します。

在宅輸血は、通院が難しい方に対して、医学的に必要と判断される輸血を在宅で実施する医療です。

当院では、通院困難な患者さんに対して、在宅での赤血球輸血を実施できる体制を整えています。ただし、在宅輸血はすべての患者さんに実施できる治療ではありません。

在宅輸血について

現在、当院で対応している在宅輸血は赤血球輸血のみです。

現時点では、血小板輸血、新鮮凍結血漿には対応していません。輸血の種類、医学的適応、全身状態、輸血副反応のリスク、在宅での観察体制、急変時対応の方針を確認して、実施可否を個別に判断します。

希望だけで実施できるものではありません。

貧血の程度、症状、輸血によって期待される効果、輸血歴、直近の検査結果、輸血副反応のリスク、観察体制、緊急時対応の方針、ご本人・ご家族の理解と同意などを総合的に確認します。急性出血など緊急輸血を要する状況では、原則として病院での対応が必要です。

大まかな流れは、1. 適応の確認、2. 輸血前検査と同意確認、3. 血液製剤の受け取り・保管、4. 血液搬送装置で患者さん宅へ搬送、5. ご自宅で輸血を実施、6. 輸血後の観察と記録です。

輸血中は、体温、血圧、脈拍、酸素飽和度、自覚症状などを確認しながら実施します。輸血後も副反応の有無を確認し、実施内容や観察内容を記録します。

病院の地域連携室、MSW、退院調整看護師、主治医、訪問看護師、ケアマネジャー、薬局、介護施設職員の方からの紹介相談を受け付けています。

退院支援、在宅緩和ケア、在宅看取り、在宅輸血、医療処置が必要な方、施設入居中の医学的判断が必要な方などについてご相談ください。

医療・介護関係者の方へ

主病名、現在の病状、今後の見通し、病名や予後についての告知状況、退院予定日または訪問診療開始希望日、ADL、認知機能、介護度、療養場所、必要な医療処置、医療材料、使用中の薬剤などをお知らせください。

酸素、人工呼吸器、輸液、栄養管理、カテーテル類の有無、訪問看護、ケアマネジャー、薬局、施設の関与状況、急変時対応や看取りに関する本人・家族の希望も重要です。

在宅輸血を検討する場合は、診断名、輸血歴、直近のHb、血液型、不規則抗体の有無、輸血目的などを確認します。すべての情報がそろっていなくても、まずは分かる範囲でご相談ください。

退院日が迫っている場合でもご相談ください。

退院予定日、必要な医療処置、訪問看護や介護サービスの状況、ご家族・施設の支援体制を確認しながら、現実的な在宅導入の方法を検討します。退院前カンファレンスの希望日時がある場合もお知らせください。

ご相談いただけます。

施設入居中の発熱、食事摂取量低下、呼吸苦、浮腫、意識レベル低下、転倒、褥瘡悪化、終末期の変化など、判断に迷う場面では、病状や今後の見通しを確認しながら対応を検討します。